▼この記事の要約
・広告運用とLP（ランディングページ）制作を一気通貫で依頼することで、施策間のデータ連携が深まりコンバージョン率（CVR）が向上する
・BtoB商材は検討プロセスが長いため、CPA（顧客獲得単価）だけでなく、商談化率やROI（投資利益率）にコミットする代理店選びが重要である
・HubSpotなどのMA（マーケティングオートメーション）ツール連携に強い代理店を選ぶと、獲得したリードの育成（ナーチャリング）精度が高まる
・成果を最大化するためには、代理店への丸投げを避け、営業部門が持つ顧客の生の声をフィードバックする体制構築が不可欠である

▼こんな方にオススメ
・自社のリード獲得数や商談数に課題を感じている方・広告運用とLP制作を別々の会社に依頼しており、成果に結びついていないと感じる方
・獲得したリードの質が悪く、受注に繋がらないと悩んでいる方
・デジタルマーケティング全般の戦略から実行までを伴走支援してくれるパートナーを探している方

1．BtoB広告運用とLP制作を代理店に依頼するメリット

BtoB領域において、Web経由で安定的にリード（見込み客）を獲得し、着実に売上へ繋げていくためには、マーケティング活動全体を俯瞰し、最適化を図る専門代理店の存在が非常に重要です。

自社内で広告運用やLP（ランディングページ）制作をすべて完結させようとすると、
「最新の媒体トレンドに追いつけない」
「担当者の業務過多で施策が実行されない」
といったリソースやノウハウの壁に直面するケースが少なくありません。

専門の代理店に依頼する最大のメリットは、

①最新ノウハウによる無駄なコスト削減
②客観的なデータ分析と高速なPDCA

と大きく2つあります。

「最新ノウハウによる無駄なコスト削減」においては、検索エンジンのアルゴリズム変更や広告プラットフォームのアップデートなど、変化の激しいWeb業界の最新トレンドを常に把握し、最適な予算配分を行うことで、CPA（顧客獲得単価）の高騰を防ぐことに繋がります。

「客観的なデータ分析と高速なPDCA」においては、社内の先入観にとらわれず、ユーザーの行動履歴やヒートマップなどの客観的なデータに基づいて課題を特定し、最速で改善策を講じることに繋がります。

このように、社内にはないデジタルマーケティングの専門知識を即座に活用しながら、広告のターゲティング設計から、データに基づいたLPの改善（LPO）、さらには営業部門へのスムーズな顧客情報の連携までを一貫して任せることで、社内のメンバーが本来のコア業務に専念できるようになります。

2．BtoB広告運用とLP制作会社の選び方における7つの重要ポイント

代理店選定時に必ず確認しておきたい7つの基準を、より実践的かつ技術的な視点を交えて解説します。

2.1 広告運用とLP制作の一気通貫体制でコンバージョン率を最大化できるか

広告運用とLP制作を別々の会社に依頼した場合、広告の訴求メッセージ（検索意図）とLPのファーストビューの訴求内容にズレが生じやすく、訪問者の直帰率を高める大きな要因となります。
両者を一気通貫で対応できる代理店を選ぶと、ユーザーの検索キーワードや関心領域を正確に汲み取った一貫性のあるメッセージ設計が可能になります。

さらに、Web広告のA/Bテストで得られたユーザーの反応データを即座にLPの構成変更や入力フォーム最適化（EFO）に反映させる高速なPDCAサイクルが実現し、結果としてコンバージョン率が大きく向上します。

2.2 BtoB領域での具体的なビジネス支援実績があるか

表面的な「月間PV数〇万」や「インプレッション数の最大化」といった指標ばかりでは、BtoBの成果は測れません。
確認すべきポイントは、「CPAを〇円に抑えつつ、MQL（有望な見込み客）を月間〇件獲得し、最終的に〇件の商談化を実現した」といった、事業の売上に直結する実績です。
自社と同じ業界、あるいは類似したビジネスモデルにおける成功事例を具体的にヒアリングすることをおすすめします。

2.3 CPAの抑制にとどまらず、商談化率とROIを追求する姿勢があるか

リードを安価に大量獲得できたとしても、決裁権を持たない新入社員や、情報収集のみを目的とした学生ばかりが含まれていては、インサイドセールス部門が疲弊する結果を招きます。代理店側が「リード情報の獲得」を最終ゴールに設定していないか注意深く確認してください。獲得したリードがSQL（営業が直接アプローチすべき見込み客）へ引き上がる割合や、最終的な受注額から算出したROIの改善までコミットする姿勢を持つパートナーを選定することが重要です。

2.4 BtoB特有の複雑な意思決定プロセスを理解しているか

BtoB商材の購買プロセスは、潜在的な課題の認知から始まり、複数ツールの比較検討、社内の関係部署を巻き込んだ稟議を経て決裁に至るまで、数ヶ月から年単位の長い時間を要します。「広告を配信してLPに誘導すればすぐに売上が立つ」といった短期的な刈り取りのみを提案する代理店はリスクが伴います。検索キーワードの意図をファネルごとに細かく分類し、長期間の検討プロセスに寄り添う戦略的なカスタマージャーニーを描けるかを見極めます。

2.5 リード獲得の要となるコンテンツ（ホワイトペーパー等）の制作力があるか

精緻な広告運用でターゲットをLPへ誘導したとしても、ページ上に顧客の課題解決に直結する魅力的な資料（業界別の調査レポート、具体的な導入事例集など）が存在しなければ、リード獲得のハードルは高くなります。BtoB顧客の潜在的なニーズや痛みを深く理解し、思わずダウンロードしたくなる有益なコンテンツを企画から制作まで一貫して担える体制が代理店側にあるかをチェックしてください。

2.6 営業部門への引き継ぎノウハウとMA連携の知見があるか

獲得した見込み客の取りこぼしを防ぎ、確実に商談へ結びつけるには、HubSpotなどのMAツールの活用が不可欠です。
マーケティング部門が獲得したリードを、営業部門へスムーズにパスする仕組みが欠けていると、部門間の摩擦を生む原因となります。
ユーザーのWebサイト閲覧履歴や資料ダウンロード状況に応じてスコアリング（見込み度の点数化）を行い、一定の基準に達した最適なタイミングで営業担当者に通知を送るなど、The Model型の収益プロセス構築を支援できる代理店は非常に重宝します。

2.7 現場のスピード感に合うコミュニケーションと自社に合った料金体系か

月に1度、管理画面の数値をそのまま出力しただけの定型レポートが送られてくる体制では、変化の激しいデジタル市場での迅速な軌道修正が遅れます。

詳細なデータ分析をもとに、定例ミーティングで具体的な改善策を明確に提示できるかどうかが重要です。

また、代理店の料金システム（広告費に対する定率型、月額固定フィー型など）や最低契約期間の縛りについても事前確認が必須です。事業の成長フェーズに合わせて、柔軟に施策や予算を変更できる契約内容かどうかをすり合わせておくことを推奨します。

3．広告運用とLP制作を一気通貫で依頼すべき3つの理由

ナウビレッジでは、マーケティング施策を外部委託する際、広告運用とLP制作を同じ代理店に統合することを推奨しています。

その理由は大きく3つあります。

3.1 一貫したメッセージ設計による離脱防止につながる

広告をクリックしたユーザーは、検索したキーワードや広告文の内容に対する「答え」を求めてLPに訪問します。
そのため、広告運用会社とLP制作会社が分かれていると、広告で訴求したメリット（例：「業務時間を半減」）と、LPのファーストビューのメッセージ（例：「コストを削減」）に乖離が生まれやすく、ユーザーの直帰率が高まってしまうリスクがあります。
そこで、一気通貫で対応できる代理店であれば、検索意図の分析結果をそのままLPのキャッチコピーや構成に反映できるため、離脱を防ぎ、高い確率でコンバージョンへと導くことが可能です。

3.2 データ連携と高速なPDCAサイクルを実現できる

広告プラットフォーム上のデータ（どのキーワードやオーディエンスがCVに至ったか）を、ヒートマップツール等を用いたLPの改善（LPO：ランディングページ最適化）に即座に反映できるのも大きな強みです。
ナウビレッジでは、広告のA/Bテストで得られたユーザーの反応を週次で分析し、LPの入力フォーム最適化（EFO）やコンテンツの入れ替えなどをスピーディーに実行する体制を整えています。

3.3 担当者のコミュニケーションコストを大幅に削減できる

広告運用とLP制作を別々の会社に依頼した場合、それぞれの担当者との定例ミーティングや日々のメールのやり取りが個別に発生し、ご担当者様の管理負担が倍増してしまいます。
また、広告側で得られた数値をLP制作側へ共有する際、間に自社が立って情報の橋渡しをしなければならず、伝達漏れや施策実行へのタイムラグが生じる懸念もあります。

一気通貫で対応できる代理店に任せることで、連絡窓口が一つに集約されます。複数の関係者間での煩雑な調整業務が解消されるため、マーケティング担当者様は、戦略のブラッシュアップや営業部門へのフィードバックといった、売上創出に直結する本来のコア業務に専念していただくことが可能です。

もし、現在のマーケティング施策において、
「広告とLPの連携が上手くいっていない」
「現在の代理店の成果に不満がある」
などのお悩みをお持ちの方は、ぜひ一度ナウビレッジの無料相談をご利用ください。

デジタルマーケティングの専門家が貴社の現状を客観的に分析し、売上向上に向けた具体的な改善策をご提案いたします。

4．代理店を評価する際の具体的なチェックポイント

さらに踏み込んで、LP制作と広告運用におけるそれぞれの専門性を評価する視点をご紹介します。

4.1 LP制作会社を評価する際の具体的なチェックポイント

・業界特有の専門知識
IT、SaaS、製造業など、自社と近い領域での成功事例があるか確認します。
専門用語を正しく理解し、決裁フローに合わせた論理的なライティングができるかが鍵となります。

・得意分野と自社商材のマッチング
SaaS系サービスのLPを作りたいのに、化粧品販売に特化した制作会社に依頼すると、効果的な訴求ができない可能性があります。
得意領域を見極めることが成功への近道です。

・公開後のサポート体制
LPは作って終わりではなく、公開後の改善（LPO）が成果を左右します。
ABテストやヒートマップ分析に基づく改善提案、継続的なコンサルティングを行ってくれるかを確認します。

4.2 広告運用代理店を評価する際の重要ポイント

・BtoB広告運用の専門知識
BtoB向けのリスティング広告やFacebook広告、LinkedIn広告では、ターゲット企業の担当者にピンポイントで訴求する高度なスキルが求められます。BtoC向けの広告運用とは異なるアプローチが必要です。

・認定資格と運用体制
Google広告やYahoo!広告の認定資格を保有しているか、専任の運用担当者がつくのかを確認しましょう。担当者が何十社も掛け持ちしている場合、きめ細かな運用は期待できません。

・データ連携とレポーティング
広告管理画面のデータだけでなく、CRMやMAツールと連携し、商談ベースでのROI分析ができる代理店を選びましょう。ナウビレッジでは、HubSpotとの連携による一元管理で、リード獲得から商談化までのファネル全体を可視化しています。

5．代理店との協業で成果を最大化するためのコツ

代理店にマーケティングを依頼したものの、期待した成果が出ないケースには共通の理由が存在します。
成果を飛躍させるためには、発注側と受注側が同じ目標に向かって伴走する体制が欠かせません。ここでは具体的な3つのステップを解説します。

5.1 事業全体の課題とKPIを具体的な数値で共有する

代理店とのキックオフミーティングでは、最終的な事業目標から逆算した具体的な数値を提示してください。
「Web経由で今期5,000万円の売上を創出したい。平均顧客単価は100万円、商談からの受注率は20%を見込んでいる。逆算すると月に25件の有効な商談が必要になる」といった詳細な情報が理想的です。
目標とする商談数や許容できるCPA（顧客獲得単価）が明確になるほど、代理店側は最適な広告予算の配分や、注力すべきキーワードの選定を高い精度で実行できるようになります。

5.2 営業部門が得た現場のフィードバックを還元する

獲得したリード（見込み客）に対して、営業部門が架電や商談を行った結果を、定期的に代理店へフィードバックする仕組みを構築してください。
「特定のキーワード経由のリードは、自社の提供価格帯と予算感が合わず失注した」「資料請求数は増えたが、競合他社と比較検討している段階の顧客ばかりだった」といった現場のリアルな声は非常に貴重です。この定性的な情報を広告のターゲティング設定やLPの訴求内容へ即座に反映させる過程が、リードの質を高める最短ルートとなります。

5.3 短期的な指標だけで成否を判断しない

デジタルマーケティング、とりわけSEO対策やコンテンツ作成は、検索順位の向上やリード獲得といった目に見える成果が現れるまでに、半年から1年程度の期間を要します。

施策開始から1〜2ヶ月で「問い合わせが増えない」と見切りをつけるのは早計です。初期段階では、検索結果での表示回数の増加、サイト滞在時間の伸長といった中間指標を確認し、中長期的な視点でPDCAサイクルを回す姿勢が求められます。

BtoB向けLP制作の費用相場と対応範囲

LP制作にかかる費用は、制作会社がどこまでの業務を担うかによって大きく変動します。自社の予算と、解決したい課題に合わせて最適な価格帯を選択してください。

6．代理店選定時によくある失敗パターンと回避策

最後に、代理店選びで陥りがちな失敗例と、それを未然に防ぐための具体的な回避策をご紹介します。

6.1失敗パターン1：初期費用の安さだけで依頼先を決定する

制作費や月額の運用手数料が安価であっても、肝心の商談に繋がらず、売上に貢献しなければ投資した資金は無駄になってしまいます。
回避策として、投下したコストに対して最終的にどれだけの受注金額が見込めるかという、ROI（投資利益率）の観点を持って判断してください。公開後の改善サポートが手厚い代理店を選ぶほうが、結果的に高い費用対効果を生み出します。

6.2失敗パターン2：自社の情報を提供せず、すべてを丸投げして放置する

代理店はWebマーケティングの手法に精通していますが、貴社が属する業界の深い専門知識や、既存顧客が抱えるリアルな悩みまでを最初から完璧に把握しているわけではありません。
回避策として、自社が持つ製品の強みや顧客の生の声を代理店へ積極的に共有してください。両者が密にコミュニケーションを取り、二人三脚で施策をブラッシュアップしていく姿勢が目標達成への原動力となります。

6.3失敗パターン3：BtoBの検討期間を考慮せず、短期間で解約する

施策を開始して1〜2ヶ月で「商談数が増えない」と焦り、代理店との契約を打ち切ってしまうケースです。

回避策として、BtoB商材は情報収集から社内稟議を経て発注に至るまでの検討サイクルが長いという前提を忘れないでください。データが蓄積され、改善施策が実を結ぶまでには時間が必要です。最低でも半年間は継続してPDCAを回し、着実に成果を積み上げていくことを推奨します。

7．ナウビレッジが選ばれる理由「一気通貫支援」

ナウビレッジ株式会社は、これまで累計400社以上の企業様に対し、デジタルマーケティングを通じた集客や売上拡大の支援を行ってまいりました。なかでも多くのお客様から高く評価をいただいているのが、Web広告の運用とランディングページ（LP）制作をシームレスに連携させる「一気通貫支援」の体制です。

広告のターゲティング設計から、ユーザーの検索意図に合わせたLPの構成案作成、デザイン、コーディング、そして公開後の継続的な運用改善（LPO）まで、すべての工程をワンストップで対応できる環境を整えています。複数の業者に業務がまたがることで発生するコミュニケーションのズレやタイムラグを防ぎ、広告運用で得られたユーザーの反応データを即座にLPの改善策に落とし込み、高速なPDCAサイクルを実現します。

集客の要となる広告とLPの連携を軸としつつ、獲得した見込み客を適切に管理・育成するための基盤として、HubSpotなどのツールを活用したMA/CRM構築をあわせてサポートすることも可能です。

週次で行う緻密なデータ分析と改善提案を徹底しており、ご契約の継続率および施策の改善率は90%以上を維持しております。お客様の事業におけるリード獲得の最大化から商談創出に至るまで、専門知識を持ったコンサルタントが徹底的に伴走いたします。

もし、現在のマーケティング施策において、
「何から手をつければ良いかわからない」
「自社に合った具体的な施策を提案してほしい」
などのお悩みをお持ちの方は、ぜひ一度ナウビレッジの無料相談をご利用ください。

実績豊富な専門コンサルタントが丁寧にヒアリングを行い、貴社の売上創出に向けた最適なデジタルマーケティング支援をご提案いたします。

なお、BtoB向けにナウビレッジが書いている他記事も、併せてご参考ください。

8．BtoBマーケティング代理店選定についてよくある質問（FAQ）

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そのようなお悩みはございませんか？

本記事では、広告代理店依存から脱却し、WEBマーケティングをインハウス化するための手法について解説いたします。

上記スライドの補足説明をしてきますので、ご参考にしてください。

１．WEBマーケティング運用実態調査

WEBマーケティングで成果を出すための運用体勢の構築については、各社様々な見解をお持ちかと思います。今回は、株式会社WACULが行った調査データに基づき現在のWEBマーケティング運用実態に触れていきます。
（出典：インハウスか広告代理店か。Web広告で成果を上げる運用体制とは｜Web広告の運用実態調査Ⅱ　ttps://wacul.co.jp/lab/web-ad-operation-report-2/）

本調査においては、広告代理店に依頼している企業よりもインハウスにて、広告運用している企業の方が多い結果となっています。

インハウスでの運用を選んでいる理由として、最も多いのが「ノウハウを社内に蓄積したいから」です。

逆に代理店を利用している理由は、社内の人的リソース不足とノウハウ不足が上位となっています。

広告代理店を使っている企業が、代理店に対してどのような不満を持っているかを調査したアンケートでは、「特に不満を感じていない」と回答したのは、約10％ほどです。
つまり、90％以上が代理店への何かしらの不満を感じているのが実態といえます。

最新情報のキャッチアップや、ビジネスコンサルティングニーズにより代理店運用を「利用」するケースはよいですが、リソース、ノウハウ不足により、大きな不満を抱えながらも利用せざるえない「依存」状態は脱却する必要があります。

２．広告代理店を使っても効果がでない理由

代理店への不満として「成果がでていない」が上位にランクインしています。
なぜプロである広告代理店に依頼しても成果が出ないのでしょうか。

そもそも、マーケティングは「顧客」と「商品」つなぐ仕組みです。

そして、見込み客はスマートホンや、PCを使ってインターネット上での情報収集をするため、当然ながらデジタルマーケティングが必須です。

この「顧客」と「商品」を繋ぐ仕組みを構築し、デジタルマーケティングを成功させるには
①顧客理解　②商品理解　③デジタルマーケティングスキル
上記、3つの要素が必須です。

デジタルマーケティングはあくまで、顧客とのコミュニケーション手段です。

「顧客理解」
・顧客はどのような課題を感じているのか。
・その課題を解決するために、どのように情報収集しているのか。
・どのような情報に興味を持ちやすいのか。

「商品理解」
・商品はどのようなメニズムで課題を解決するのか。
・他の解決策と比べ、なにが優っているのか。
・実績はどの程度あるのか。

この理解が根幹にあって、はじめて「どのようなチャネルで、どのような表現で商品をアピールするか」というデジタルマーケティングのスキルが活きます。

つまり、デジタルマーケティングだけにどれだけ詳しくても成果はでません。
デジタルマーケティングの手法のプロである広告代理店に依頼しても、成果が出ない理由の多くは、「顧客理解」「商品理解」にあります。

とはいえ、社内にリソースもノウハウもない状態から、WEB運用体勢を構築するのは、非常に難しいため、初期フェーズとして広告代理店を利用することも必要です。
大事なのは、インハウス化を前提に利用するという視点です。
初期の構築フェーズから、インハウス化に向けフェーズ移行するべきタイミングは下記の通りです。

広告運用額が100万円未満の場合は、できるだけ早くインハウス化に向けた取組みをする必要があります。なぜなら、広告代理店では、月次の運用額100万円未満の案件は、少額案件として扱われます。そのため、優秀な担当者がつく可能性が低いです。
また、担当者の投資時間も相対的に少なくなるため、「顧客理解」「商品理解」が疎かになりやすいのが実態です。

また、100万円未満の場合、どうしても広告費に対する手数料割合が大きくなってしまいます。より効果を出していくためには、可及的速やかにインハウス化を検討するべきです。

Web広告との相性がよく、Web広告経由での売上比率が高い場合は、より効果を高めていくためにインハウス化し、より早いスピードでPDCAを回す体勢を構築することが重要です。

最後に、代理店アカウントについてですが、
広告代理店のアカウント運用には、代理店アカウントによる運用と自社アカウントによる運用の2つのパターンが存在します。
代理店アカウント運用の場合は、発注主はアカウント内部を見ることができず、情報の共有は月次のレポートのみとなります。
この場合、代理店解約時に情報の引継ぎがなされず、社内にデータやノウハウがたまりません。この体勢を続けていくと、代理店への依存度が高まるため、早急な対策が必要です。

３．追加採用なく6か月でインハウス化する方法

インハウス化するためには、「マーケターの新規採用」と「自社社員をマーケターに育成」の２つのアプローチがありますが、「自社社員をマーケターに育成」をおすすめします。
理由は3つあります。

①マーケターは採用できない
そもそもマーケター経験者の絶対数が少なく、採用が非常に困難な職種です。
また、広告代理店出身の運用経験者であったとしても、社内で先輩が運用していたアカウントを引き継いで運用していただけで、アカウントの戦略から実行までワンストップで経験したことがないケースも多いため注意が必要です。

②マーケターは定着しない
広告代理店での経験を持ったマーケターは、「顧客」「商品」よりも、「マーケティング手法」に対する興味関心が高いケースが多く、なかなか定着しづらいのが実情です。

③自社社員を育成したほうが成果につながりやすい
マーケティング成功させる必須要素である「顧客理解」「商品理解」をするために一番良いのは現場を体感することです。その点、自社社員はすでに「顧客理解」「商品理解」が済んでいるため、マーケターとしてのポテンシャルが高く、成果が上がりやすいです。

マーケター育成の順序
社内でマーケターを育成する際はフェーズを3つに分けて行います。

フェーズ①：マーケティング全体像の理解
まずは、マーケティングファネルと呼ばれる顧客の購買プロセスと、それぞれのデジタルマーケティング手法の役割を知ることが１歩目です。そしてその上で、施策の優先順位の考え方をインストールします。

具体的には、下記の通りです。

フェーズ②：健在層を刈り取る仕組みの作り方を知る
すでに商品に興味を持ち、購買のためのアクションに動き出している直近層に対するアプローチとしてLPの作成があります。
LPとは、商品について説明し、購買まで誘導する目的で作られた一枚もののWEB上のチラシのようなWebページです。WEB上の営業パーソンともいえます。Web上に優秀な営業パーソンを配置することで、機会損失を減らし売上の最大化を実現することができます。

このLPには成功のセオリーがあります。
このセオリーを学び自社の商品に置き換えて作成するスキルを学びます。

フェーズ③：ターゲットにあったチャネル選定と設定
それぞれのチャネルの特性を知ることで、より有効な投資が可能になります。
チャネルの特性は、「ユーザー軸」と「機能軸」で考えます。
「ユーザー軸」は、例えば、Instagramは20〜30代の女性が多く利用しているというプラットフォームに多く集まっているユーザー群の情報です。
これに対し、機能軸とは、広告プラットフォームの配信機能です。
例えば、Twitterでは特定のアカウントをフォロワーしているユーザーを絞り込んで広告を配信する機能があります。この機能を使うことで、より詳細なターゲットを絞り込み、無駄なく効果の高い施策が可能になります。
このように、それぞれのチャネルごとに「どんな人々が集まっているか」「どんなセグメントで配信することができるか」の２つの軸を知ることで、より投資先として有効な選定を行えるようになります。

あとはそれぞれの機能を使いこなすための、具体的な設定方法です。
こちらはそれぞれのチャネルごとに、手法や管理画面、アプローチ手法が異なるため、複雑性が高くなります。

弊社では、各チャネルの特性や機能、設定についてのマニュアルを用意しています。
このマニュアルを使うことで、初心者でもプロと同様のチャネル選定や設定ができるようになります。ご興味のある方はこちらよりお問い合わせください。（問合せURL）

４．まとめ

いかがしたでしょうか。
代理店依存を脱却の必要性と、社内からマーケターを育成する方法について解説いたしました。デジタルマーケティングはその特性上、ユーザーの行動履歴など、オフラインでは取ることができない非常に多くの情報を取得することができます。

このデータは企業にとって財産です。是非、自社に情報を溜め込みPDCAを回す体勢を構築してみてください。
弊社では、マーケティングのインハウス化支援を行っております。
クライアント事例としてはマーケティング部隊の立ち上げから支援させていただき、
コンスタントに月間約50件のBtoBリード獲得に成功し、年次164％の売上成長を達成しております。

ご興味がある方は、お気軽にお問い合わせいただければと思います。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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動画広告は、主に「ターゲット層の拡大」や「コスト削減」などに効果があります。
とはいっても動画広告を制作・配信しても効果が出るか不安に感じている方も多いと思います。

動画広告による成果を最大化するためには、まず動画を制作する上でのポイントを押さえておく必要があります。

１．動画広告の4つの主な効果

動画広告には、主に以下のような効果があります。

・短時間で多くの情報を訴求できる
・集客力が強い
・クリック率が高い
・低予算からスタートでき、費用対効果が高い

1.1 短時間で多くの情報を訴求できる

静止画と比べると、多くの情報をユーザーに伝えることができます。
商品を様々な角度から見せることができ、ユーザーにサービスを利用している姿を想起させ、自社サービスの理解を深めることが可能です。
また、動画にストーリー性を持たせることでユーザーの共感や感動を呼び、アクションを促すこともできます。

1.2 集客力が強い

テレビコマーシャルや新聞の広告と比べると、動画広告はPCやスマートフォンを利用している層へ配信できることが大きな強みです。

上の図のように、2020年の時点でスマートフォンの普及率は8割以上となっています。
スマートフォンの利用者は10代～20代の若い世代がメインですが、現在は高齢者のスマートフォン保有率も上がっているため、動画広告を配信できる層は広がっています。

1.3 クリック率が高い

dateboxの研究によると、動画広告は静止画広告と比べて「クリック率が2倍になった」「コンバージョン率が20～30％上がった」という結果も出ているようです。
（引用：https://databox.com/videos-vs-images-in-facebook-ads）
静止画で商品やサービスを見るよりも動画として見せたほうが、イメージが沸きやすいため、購買意欲が上がると言われています。

1.4 低予算からスタートでき、費用対効果が高い

基本的にはどの媒体でも課金制となっているため、低予算から始められることも魅力の1つです。
例えば、媒体ごとに以下のような課金体制になっています。

このように、決まった秒数が再生されなければ広告費がかからない場合も多いため、固定で費用がかかってしまうテレビコマーシャルや新聞等の広告と比べると、費用対効果が高くなるケースも多く見受けられます。

２．画像広告やテキスト広告との違い

静止画のバナーやテキストの広告と比べて、動画広告にはどのような違いがあるのでしょうか？

2.1 動画広告のメリット

・伝えられる情報量が多い
まずは、伝えられる情報量が圧倒的に多いという点が挙げられます。
当然ですが、静止画の場合は画像内に収まっているものしか伝えることができません。
一方で動画の場合は、多くのテキスト、写真、イラストなどを入れることが可能であるためユーザーに多くの情報を届けることができます。

・ユーザーが興味を持ちやすい
例えばユーザーがLINEのタイムラインや、Instagramのフィードなどをスクロールして見ている際、静止画の広告よりも動画の広告の方が目に留まります。

・ユーザーが理解しやすい
動画の中で順序立てて説明をしたり、ストーリーを表現したりすることで、商品やサービスについての理解が深くなります。
また、販売している商品の質感や形状なども伝わりやすいでしょう。

2.2 動画広告のデメリット

・制作費用が大きい
動画広告を制作する場合は、1つの動画（数十秒）で10万円以上かかる場合がほとんどでしょう。
静止画の場合はもっと安いコストで制作できるため、動画広告の方が制作費用がかかってしまいます。

・制作に時間がかかる
静止画と比べると、動画の制作の方が時間がかかります。
そのためある程度の準備期間が必要です。
また、動画内容の修正が必要になった場合も、静止画の場合より時間がかかります。

・効果検証が難しい
多くの情報を入れられるのが動画の魅力でもありますが、逆に、どの部分が効果に影響を与えているか検証しづらいという面もあります。

・スキップされる可能性がある
InstagramやYouTube等で動画広告が表示されても、スキップしたり、スクロールしてスルーすることができます。
そのため、動画の冒頭の数秒が非常に重要です。

３．効果的な動画広告を作るためのポイント

ここまでは、動画広告のメリットなどをお伝えしました。
では、効果的な動画広告を制作するためにはどのようなポイントに注意する必要があるのでしょうか？
ここからは、そのポイントをまとめていきます。

・動画の尺を短くする
「自社サービスの多くの情報をユーザーに届けたい」という気持ちが前に出てしまうと、必要以上に長すぎる動画広告になり、結果的にユーザーに見られない恐れがあります。
基本的にはユーザーは長い動画広告は見ないという前提で制作すると良いでしょう。
Instagram、Facebook、YouTubeなど媒体によって異なりますが、30秒～2分の間が適正と言われています。

・冒頭で興味を引く
動画を長くしすぎないことも重要ですが、冒頭でインパクトを与えて興味を引くことも重要です。
例えばユーザーがInstagramのフィードをスクロールして閲覧している場合、動画の冒頭1～２秒が重要と言われています。
興味の無い内容だと判断されれば、そのままスクロールされてしまいます。
YouTubeの広告の場合は5秒経たないとスキップできない広告もありますので、その場合は冒頭の5秒で興味を引くと良いでしょう。
どの媒体でも、冒頭のわずかな時間でユーザーの興味を引くようなインパクトのある動画にすると、効果的だと思われます。

・ストーリー性を入れる
動画にストーリー性を入れる、という手段もあります。
ユーザーの共感や関心を得ることで視聴されやすくなるためです。
商品やサービスを利用することで、どのような生活を送ることができるのか、というイメージもしやすくなるため有効でしょう。

・ターゲットに適切なメッセージを伝える
クリエイティブ以外も重要です。
非常に綺麗な動画広告に仕上がったとしても、そのメッセージがターゲットにしている層に届かなければ効果が低くなってしまいます。
これは動画広告に限った話ではなく広告全般で言えることですが、自社サービスを訴求するターゲットを明確にし、その上でどのようなメッセージを伝えるか設計するのが良いでしょう。

・複数のパターンを制作する
こちらも動画広告に限った話ではありませんが、複数のパターンを用意してA/Bテスト、もしくは多変量テストを行なうと効果的と思われます。
複数の種類の動画広告を用意しておき、どのパターンがより効果が高いか検証し、効果の高い広告を配信すると良いでしょう。

４．まとめ

以上が動画広告の効果と、制作のポイントです。
最後にまとめておさらいをします。

▼動画広告の効果
・短時間で多くの情報を訴求できる
・集客力が強い
・クリック率が高い
・低予算からスタートでき、費用対効果が高い

▼動画広告のメリット
・伝えられる情報量が多い
・ユーザーが興味を持ちやすい
・ユーザーが理解しやすい

▼動画広告のデメリット
・制作費用が大きい
・制作に時間がかかる
・効果検証が難しい
・スキップされる可能性がある

▼効果的な動画広告を制作するポイント
・動画の尺を短くする
・冒頭で興味を引く
・ストーリー性を入れる
・ターゲットに適切なメッセージを伝える
・複数のパターンを制作する

以上のポイントを抑えて、効果的な動画広告を配信しましょう。

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デジタルマーケティングにおいて、どんなにページアクセスがあっても、サービスを魅力的に訴求できなければコンバージョン（成果）を獲得することはできません。

この記事では、再現性高く誰でも成果が上がるランディングページ（LP）が制作できるよう、
ランディングページ（LP）の制作におけるポイントを解説します。

１．ランディングページとは

ランディングページ（LP）とは、見込み顧客に対し、商品やサービスの魅力伝えることに特化した1枚完結型のウェブページです。いわばのウェブ上に掲載するチラシのような存在です。

詳しくは、下記のページをご覧ください。

２．成果のあがるランディングページ（LP）の構成

2.1 一目で伝わるファーストビュー

ランディングページ（LP）において最も重要な部分がファーストビューです。
訪れたユーザーが最初に目にする部分で、このファーストビューが生む第一印象で成果が決まると行っても過言ではありません。
ファーストビューに置いてのポイントは3つです。

１ターゲットの明記
２簡潔なサービス内容の伝達
３数値実績の記載

誰向けのサービスなのか。どんなサービスなのか。どんな評価を受けているのか。
この3つが3秒以内に認識できるように、ファーストビューを設計します。
写真などのビジュアルを最大限使い、ターゲットイメージや、サービスイメージを補完します。また、実績は数字を使って表現することでより説得力が増します。
「顧客満足度」「受賞実績」「リサーチ結果」などがおすすめです。

2.2 ベネフィットの提示

ベネフィットとは、ターゲットがサービスを利用することで得られる最終利益を指します。
このベネフィットを冒頭で伝えることによって、以下の文章を読む理由が生まれるので、ランディングページ（LP）制作においてはとても大切なポイントです。
ベネフィットの正解はターゲットの頭の中にあるものなので、絞り込んだペルソナから判断する必要があります。
ダイエットを例に取れば、「10キロ痩せる」ことがベネフィットになる場合もありますが、「自信に満ち溢れていた本当の自分を取り戻せる」ことがベネフィットになる場合もあります。

2.3 共感課題の提示

こんなお悩みありませんか？の項目で、ターゲットが抱える具体的な悩みを3～5つ指し示します。具体的な内容であればあるほど、ターゲットが「自分ごと」として情報を読みとる土壌になります。

2.4 解決策と解決できるメカニズム

サービスを使うことで上記の悩みが解決することを謳います。
その際に、解決できる根拠としてメカニズムとセットで訴求します。
具体的には、「サービスの特徴」「強み」「競合サービスと比較した際の優位性」「受賞実績」などを記載すると良いです。

2.5 実際のユーザーの声

これまで訴求してきたことの事実証明として、実際にサービスを使い満足しているユーザーの声を掲載します。ユーザーの声は3つ用意しましょう。

2.6 ターゲットの絞り込み

ターゲットにならないユーザー、またはサービスを使っても満足いただけないユーザーの特徴をあえて、記載しサービスの利用を制限することで、より本来のターゲットへの訴求を際立たせることができます。

2.7 背中を推す情熱メッセージ

人間は論理で理解し、心で動きます。
そのため、サービスのメリットや優位性など論理的な訴求だけでなく、ユーザーの共感を呼び、心を動かすメッセージを入れることで、迷うユーザーの背中を推すことができます。具合的な内容として、サービス開発の背景やサービスを通して実現したいビジョンについて語ります。

2.8 よくある質問

よくある質問は、実際にユーザーからよくうける質問や、商品/サービスに対しユーザーが勘違いしやすい点を盛り込みます。

2.9 CTA

CTAには、LPで訴求しているサービスへの申し込み／登録を促す文言を記載します。
例えば、「登録」だけでなく、「登録する ▶」など動詞で表現したり、「▶」を表示させるなどし、ユーザーに行動を起こしてもらいやすくします。

2.10 エントリーフォーム

最重要ポイントです。エントリーフォームでの離脱が最も多いので、設計には注意してください。
ユーザーが入力しやすい項目の「形」「位置」や「順番」「文言」になっているかが注意するポイントになります。

下記の記事では、LPの構成を作った後、より効果的なLPとするための4つのポイントを記載しています。
合わせてご覧ください。

３．無料のランディングページ（LP）制作ツール

近年、ペライチやWixなど、ノーコードと言われるHTMLなど専門知識がなくても、自分でLP制作ができるサービスもございます。
またHubSpot など各種MAツール（マーケティングオートメーション）でもＬＰ制作機能を備えているケースがございます。このようなツールは、ホワイトペーパーのダウンロードページの制作や、セミナー案内ページの制作など、サブとしてご利用するとコストを抑えて、マーケティング活動の幅を広げることができます。

４．まとめ

いかがでしたか？
ランディングページ(LP)は、WEB上で、売上をアップさせるために必要不可欠であり、全ての施策の成否に関わる重要なものです。

長期的なメリットを考慮し、手間やコストを省かず、しっかりと予算をかけて制作することでをお勧めします。ランディングページ（LP）の制作や改善をご検討の際には、ぜひ本記事のポイントを参考にしてみてください。
また、ランディングページ（LP）の制作や運用をご検討の方は、下記らからお問い合わせください。

※LPを活用したデジタルマーケティングに関しては、以下の記事でさらに詳しく解説しています。ぜひ併せて参考にしてください。
関連記事：リスティング広告とは？仕組みや広告予算の決め方、運用方法をわかりやすく解説

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１．CTAとは？

CTAとは、Call To Action（コール トゥ アクション）の頭文字をとったマーケティング用語です。日本語では「行動喚起」と訳されます。サイト上でユーザーに起こしてほしい行動を誘導することを意味し、バナーやボタン、テキストリンクなどを指します。

例えば、商品を売っているのであれば「商品を購入する」、有料スクールなどであれば「無料体験へ申し込む」、その他「資料請求をする」などのボタンがあげられます。このようなボタンやバナーを適切な位置に設置することでユーザーのアクションを誘導することができます。

このCTAを見直し改善していくことで、CVR（コンバージョン率）やサイト回遊率を上げていくことができるため、サイトやLPでは必ず吟味する必要があります。

２．CTAが重要な理由

CTAが重要とされている理由は、成果に直結するためです。
CTAが適切に設計されていない場合、良いサービスを訴求していてもユーザーがこちらの目的のアクションを起こしてくれません。

また、ボタンやリンクを適切に配置することで、ユーザーが目的の情報にたどり着きやすくなります。これはサイト運営側のメリットだけではなく、ユーザーにとってもメリットがあります。

コンバージョン数を上げるということと、ユーザーにとって親切なサイトにするということから、CTAは重要になります。

コンバージョン数を上げるということと、ユーザーにとって親切なサイトにするということから、CTAは重要になります。

３．CTA 7つの改善方法

では、具体的にCTAを改善する7つの方法をご紹介します。

3.1 ページのコンテンツに合わせる

ページの内容とCTAが一致していないと、CVRは上がりません。

例えば、高額商品を提供しているサービスの場合、ユーザーはまず「情報が欲しい」と思うことが多いでしょう。この場合、すぐに商品の購入に至ることは稀なので、CTAを「商品を購入する」としては中々コンバージョンしないことが想定されます。
「情報が欲しい」と思っているユーザーに対して適切なCTAは、「資料をダウンロードする」「説明会に参加する」などになります。

商品の単価によらず、ユーザーの最終的なゴールは「購入」になりますが、単価が高い場合は、購入へのハードルを下げる必要があります。
上記では単価を例に解説しましたが、様々な角度からユーザー心理や行動パターンを考慮してWEBサイトとCTAのUI／UXを設計することが重要になります。

3.2 CTAボタンの位置

ボタンの位置によっても、ユーザーの印象は変わります。

ページ最上部
ユーザーが1番初めに目にする位置です。
「ここでは商品の購入ができるんだな。」「無料体験の申し込みができるんだな。」
とイメージすることができます。

ページ最下部
記事を読み終わった後に現れる位置です。
ユーザーが記事の内容を理解し、興味関心が高まったタイミングで訴求することができるため、CVに繋がりやすいです。

固定ヘッダー・固定フッター
ページをスクロールしても上部に固定されるものを固定ヘッダー、下部に固定されるものを固定フッターと呼びます。
ボタンが常に画面内に見えるため、ユーザーがアクションしたいタイミングでボタンを押すことができます。

コンテンツ内
見出しがいくつもあるような長めのページの場合は、ユーザーが最後まで読まない可能性も考え、CTAボタンを途中で挿入しておくのも良いでしょう。

3.3 CTAボタンのデザイン

CTAボタンの色や大きさも重要なポイントです。
ボタンだけに焦点を当ててデザインするのではなく、運営しているWebサイトや、ページ内のデザインとのバランスを考える必要があります。

ボタンの色
ボタンを赤やオレンジなどの色に変えたところCVRが上がったという話もあります。
色が人に与える影響は大きく、色彩学や心理学の分野に関連します。
例えば、色にはこのような印象を与える効果があります。

青…知的、冷静
赤…興奮
緑…安全
黄色…活発、注意

ただし、これは色単体で考えた時の印象で、特定の色にするとCVRが高くなるといったようなことはありません。

ボタンの大きさ
CTAボタンの大きさに関しては、小さすぎるとユーザーが見落としてしまう可能性があります。また、大きすぎても全体のバランスが崩れる恐れがあるため、最適な大きさを模索していくのが良いと思われます。また、PCやスマホ画面などのデバイスの画面サイズに応じて適切なサイズにする必要があります。

ボタンの形状
形状を角丸の四角にしてみたり、円形にすることで印象が変わります。
角張った四角だと知的な印象に感じられ、角丸や円形だとポップな印象や親しみを感じやすい印象になるでしょう。

ボタンの立体感
フラットなボタンより、立体感のあるボタンの方が、パッと見て「ボタンだ」と認識されやすいでしょう。
ただし、先ほど述べたようにページ全体のデザインも考慮して決める必要があります。

3.4 CVしやすいテキストにする

CTAボタンのテキスト（文言）も重要です。
例えば、「購入」というボタンよりも「〇〇を購入する」という言い回しの方が効果的です。
ユーザーが「イメージをしやすい」「行動しやすい」テキストにしておくことが重要となります。

また、「体験会に申し込む」よりも「無料体験会に申し込む」という方がユーザーの心理的なハードルが下がるため、無料で提供しているサービスがあれば、そのような訴求をするのも効果的と思われます。

ボタンの補足としてキャッチコピーを添えることができるのであれば、「効果実感率No.1商品！」「〇〇大学の教授も認めた効果！」「売り上げ30％アップの事例つき！」など、イメージが沸いて興味を持つような文言も良いでしょう。

3.5 選択肢を最小限にする

人は、選択肢が多いと決められなくなるというジャムの法則（決定回避の法則）があります。
スーパーマーケットで24種類のジャムを用意した場合より、6種類のジャムを用意した時の方が購入者が多かった、という実験からそのような名前がついているそうです。

GAFAの一角、Apple社では業績が低迷した頃に製品数を70%削減し、その後躍進したという話があります。

CTAボタンについても色々な種類のボタンを用意するのではなく、最適なボタンに絞って配置することで効果を最大化できるでしょう。

3.6 今アクションする理由を作る

仮にユーザーのニーズが上がり、「商品を購入しよう」「無料体験を申し込もう」という気持ちになったとしても、「もう少し考えてからにしようかな」と思われてしまったらコンバージョンに繋がらない可能性が高くなります。
今アクションする理由を表す文言を添えるだけで、ユーザーを逃がさずコンバージョンに繋がりやすくなるでしょう。

例えば、「〇月〇日まで無料」「先着〇名様 50％OFF」といったように希少性や緊急性を感じさせるような文言を書いておくことで、「買うなら今買っておいた方が良さそうだ」と感じ、その結果アクションする可能性が上がります。

ただし、期間限定、先着〇名 などの条件は、実際のサービス内容通りでなければいけません。
偽った表現は法律違反になる可能性があるので注意が必要です。

3.7 A/Bテスト

A/Bテストとは、特定の要素を変更したAパターンとBパターンを用意しランダムに表示させ、それぞれの成果を比較することで、より良い成果を得られるパターンを探し出すテストのことです。

例えば、ボタンの色を緑色にしたAパターンと、赤色にしたBパターンを比較して、どちらの色が効果的か確認するといった具合です。
このようなテストを、CTAボタンの位置、色、大きさ、テキスト内容など様々な要素で行なっていくことで、CVRを上げていくことができます。

ABテストにはツールを用いた方が効率的かつ効果的にPDCAを運用できます。
参考記事：
HubSpotのABテストとは？利用できるプランや実行方法を解説

４．まとめ

以上、CTAについての説明や改善点をお伝えしました。
全てにおいて重要なことは、サイトに訪問したユーザーの気持ちや行動をイメージしながら構成を見直すことで、CTAを改善するということです。
最初から最適なCTAを見つけることは難しいと思いますが、A/Bテストなどの効果測定を重ねていき、コンバージョンを上げられるようにしていきましょう。

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制作会社を探して料金表を見たり見積もりを複数取ってみても、
10万円の場合もあれば、50万円する場合もあります。
制作会社によって金額がバラバラのため、相場がわかりにくいでしょう。

そういった背景もあってか安く手軽に作ろうという力学が働いてしまうことがありますが、安ければいいというものでは決してありません。高いものには高い理由があります。

こちらの記事では、金額ごとにどのような内容のLP（ランディングページ）を制作してもらえるかをご紹介します。

関連記事：
LP（ランディングページ）とは？メリットデメリットについて解説

１．金額別の特徴

まずは金額帯別に、どのようなLPを制作してもらえるのかまとめてみました。

1.1 10万円以下

10万円以下という金額帯は、LP制作で最も安い金額帯でしょう。
デザインにはこだわらずとにかく安くLPをこしらえたい方におすすめです。
こちらの金額帯だと個人で制作している場合が多くなります（フリーランスや個人経営の会社など）。
注意するべきは、あらかじめ用意されたテンプレートに沿って制作する必要があるため、デザインの自由が利かないことがある点です。
また、原稿やキャッチコピーなどは依頼主が全て考える必要があるケースが多く、とにかく費用を抑えるLPです。

■特徴
・テンプレートからの制作が多い
・個人での制作
・制作期間は1週間から1ヶ月程度
・内容は依頼主が用意
・納品後のサポートはありません

1.2 10万円～30万円

こちらの価格帯は個人での制作～中小規模の制作会社での制作になります。
10万円以下のLPと比べるとデザイン性も上がり、テンプレートではなく1からデザインを作る場合が多いでしょう。
LPの内容（原稿）は依頼主が用意して渡す必要がありますが、ある程度の構成は制作側が考えてくれるという期待ができます。

しかし、広告運用の戦略を練り、LPを改善していくといったマーケティング要素のある部分までは介入してもらえないことがほとんどです。

こちらの10万円～30万円の価格帯を利用する方が1番多いと思われます。

■特徴
・見た目だけでなく構成にもこだわったデザイン
・中小規模の会社による制作
・制作期間は1ヶ月から2か月
・納品後のサポートも一部あり
・マーケティングに関しても一部サポートあり

1.3 30万円～50万円

構成やデザインにこだわり、戦略も考えながら制作したい場合は、こちらの価格帯を利用する方が多いです。
依頼先は、中小規模の制作会社による制作になるでしょう。
構成にもしっかりこだわったデザインのLPを制作していただけます。
また、制作前の競合調査や戦略の部分についても協力してもらえる場合や、キャッチコピーを考えて制作してくれる場合もあります。

■特徴
・見た目だけでなく構成にもこだわったデザイン
・中小規模の会社による制作
・制作期間は1ヶ月から2か月
・納品後のサポートも一部あり
・マーケティングに関しても一部サポートあり

1.4 50万円以上

こちらの価格帯は、中小規模の制作会社～大手制作会社による制作です。中には数百万円という価格帯も存在します。
LPの構成やデザインはもちろんのこと、制作後のLPの改善やコンサルティング等のメニューも充実しています。
また、実績の多い制作会社がほとんどでしょう。
とにかくコンバージョン率を上げたい方や、サポートもお願いしたいという方にオススメです。

■特徴
・構成から考えて制作してくれる
・中小規模～大手の制作会社による制作
・制作期間は1ヶ月から2か月
・LPの改善やコンサルティングもあり
・実績が多い

２．金額に影響するもの

金額帯別のおおまかな内容をお伝えしましたが、 どこにどのような費用がかかるのかというのも知っておくと依頼しやすくなるでしょう。

2.1 素材

安い価格帯になればなるほど、依頼主が準備するものが増えるというイメージです。

2.2 ページの長さ

LPの長さも金額に大きく影響します。
例えば、「LPの長さが●pixel以内は15万円、●pixel以上は20万円」という風に価格を設定している制作会社もあります。（Pixel（ピクセル）は、パソコンで画像を取り扱う際の色情報を持つ最小単位のことをいいます。）
ボリュームが多い場合は価格も高くなるでしょう。

ページが長くなると訴求できるポイントは多くなりますが、離脱率も上がる可能性があるため、長さは構成を基に慎重に決めると良いでしょう。

2.3 サーバーへのアップロード

依頼主がサーバーを準備しているか、アップロードは依頼主の方でできるか、という部分も価格に影響する場合があります。自社のサーバーにLPをアップロードできる状態なのか、また、担当できる人員がいるかどうか確認しておくと良いでしょう。

また、アップロード後のLPの運用をどこまで行なってくれるか、というのも制作会社によって異なります。

2.4 レスポンシブ対応

PCで開いた時にはPCサイズに合わせた表示、スマートフォンで開いた時にはスマートフォンサイズに合わせた表示になることを レスポンシブ対応と言います。
訴求するサービスにもよりますが、現在はPCでネットを閲覧する人よりスマートフォンで閲覧する人の方が多いため、レスポンシブ対応は必須です。

レスポンシブに対応できないLP制作会社はほとんど無いと思われますが、別料金となっている可能性もあるので念のため確認しておくと良いでしょう。

2.5 開発コーディング

「デザインの自由度を高くして、こだわった動きのあるページにしたい」「あまり一般的でないデータベースとの連携をしたい」といった場合は、別途開発を行うケースがあるので、費用に調整が入る場合が多くなります。

2.6 納期

納期は基本的に2週間～2か月程度必要になります。
（ボリュームによってそれ以下もそれ以上もあり得ます。）
納期を急いで制作してもらう場合などは、別途料金がかかる場合があるでしょう。

関連記事：
効果的なLP（ランディングページ）を作る4つのポイントを徹底解説

３．ランディングページ制作の工程

金額を把握するためにも、実際にLPがどのような工程で制作されるのか知っておくと役に立つと思われます。

3.1 設計・競合の調査

LP制作の金額帯にもよりますが、初めに制作会社から依頼主へヒアリングが行なわれるのが一般的です。

• サービス（商品）の内容
• ターゲット層
• サービスの価格帯
• 自社サービス（商品）の強み、弱み
など

このように、しっかり依頼主と制作会社の双方でLPの目的を共有することで効果のあるLPを制作することができます。
戦略を練る部分まで請け負ってくれる経験豊富な制作会社もありますが、その分費用は高くなるでしょう。
しかし、戦略を練ってLPを設計する作業は、コンバージョンを上げるためには最も重要となります。

3.2 構成・原稿の作成

安い金額帯で制作を依頼する場合は、LP内の文章からキャッチコピーまで全て依頼主側で用意する必要がありますが、金額帯が上がっていくと制作会社に任せられる部分が増えます。

制作会社に内容まで任せたい場合は、LPのデザイン（見た目）に重きを置いている制作会社よりも、売上に対する実績をしっかり持っている制作会社に頼んだ方が安心できるでしょう。

どちらにしても、自社のサービスや商品の強みやターゲットなどの基本的な情報は共有する必要があります。

3.3 デザイン

ワイヤフレームや原稿、用意した写真・画像などを元にデザインを作っていきます。
比較的安価な制作会社に依頼した場合は、依頼主がワイヤーフレームを用意する必要がある場合もあります。（手書きレベルの構成案など。）

修正回数があらかじめ決まっている場合もありますので、注意しましょう。

3.3 コーディング

コーディングはデザインを基に行われるため、基本的に依頼主が関与することはありません。
LPは１ページで構成され、ボタンやリンクも限られているため、基本的にはコーディングに多くの時間を費やすことはありません。
PC画面での表示とスマートフォン画面での表示形式について確認しておきましょう。

3.3 LPの改善・広告運用

LPの改善や広告運用に関しては、ある程度価格帯が高い制作会社でないと関与してくれないでしょう。

LPの制作のみ制作会社に依頼し、広告運用は別の広告会社に依頼するケースも多いです。
しかし、広告運用をLP制作会社とは別の会社に頼んだ場合、「LPの内容を改善したい」「LPのA/Bテストを行ないたい」となった時にLP制作会社に再度依頼しなければなりません。
そうすると費用も時間も掛かってしまいます。

LP制作後の広告運用についてもあらかじめ考えておく必要があります。

４．制作依頼時に注意するべきポイント

4.1 ヒアリングがしっかり行われるか

ヒアリングをほとんどせず制作を開始してしまう制作会社には要注意です。
コンバージョン率の高いLP制作を目指すのであれば、制作会社から依頼主へのヒアリングは欠かせません。
サービス（商品）の特徴や強み、ターゲットなど、細かいヒアリングを事前にしてくれる制作会社の方が目的に合ったLPを制作してくれる可能性が高いでしょう。

4.2 納品形式

納品方法は制作会社によって異なると思われますが、サーバーへのアップロードまで行なってくれる制作会社もあれば、依頼主がサーバーへアップロードしなければならない場合もあります。制作会社がアップロードする場合は、依頼主のサーバーにアクセスする必要があります。依頼主側として見られたくない情報もありますし、サーバーにあるコンテンツに不具合が発生した際に対応しきれない部分があるため、基本的には依頼主側でアップロードする方が好ましいです。
ともあれ事前に確認しておくとトラブル防止になるでしょう。

4.3 広告運用は依頼できるか

LP制作後はリスティング広告などのWEB広告を運用する場合多いですが、運用は誰がやるのかという点も重要です。

広告運用について下記の3つのパターンがあります。
・自社（インハウス）で運用を行なう
・制作会社に運用を任せる
・別の広告会社に任せる

自社に広告運用に強い部署があれば自社（インハウス）での運用もできるでしょうが、そうでない場合は制作会社や広告会社に依頼するのが良いです。

4.4 バナー制作も依頼できるか

LPを作るということは、広告用のバナーが必要になるケースが多いでしょう。
媒体によって異なりますが、多いと10種類ほどのサイズ違いのバナーが必要になることもあります。
LP制作を依頼する前に、掲載する媒体にはどのサイズのバナーが必要か確認しておきましょう。そして、その費用は含まれているか、別途かかるのか、制作会社に確認しておくと良いです。

５．まとめ

いかがだったでしょうか？
今回は、LP制作の金額相場を料金別に解説しました。

LP制作会社を選ぶ前に確認しておくこととしては、以下のようなポイントがあります。

・制作会社にどのくらいの実績があるか
・内容や構成をどの程度任せることができるか
・広告の運用まで依頼できるか
・コンサルティングは実施できるか

このあたりをチェックしてから予算も考え、制作会社を探して依頼するとスムーズに運ぶでしょう。

初めから完璧な効果の高いLPを制作することは難しいと思われますので、少しずつ改善を繰り返してコンバージョン率の高いLPを目指していきましょう。

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LPを作る目的は様々ですが、以下のような場合が多いのではないでしょうか。

「資料請求をしてほしい」
「無料体験に申し込んでほしい」
「ユーザー登録してほしい」
「商品を購入してほしい」
「サービスに加入してほしい」

LPは自動で営業をしてくれるツールのようなものですから、
LPのコンバージョン率をアップさせるだけで、売り上げが大幅に伸びる場合もあるでしょう。

そこで今回は、「効果的なランディングページを作る4つのポイント」というテーマでお話しします。

１．ターゲットの設定

まずはターゲットの設定です。
あなたの提供するサービスや商品のターゲットを明確にする必要があります。

例えば以下のような設定です。
　・20～30代 女性 会社勤め 独身
　・40～50代 男性 ゴルフが趣味

そして、ここからさらに深く想定した人物像のことをペルソナと呼びます。
ペルソナの例は以下の通りです。
　・25才 女性
　・アパレルショップ店員
　・練馬区に一人暮らし
　・年収300万円
　・趣味は古着屋めぐり
　・SNSは古着屋のアカウントを常にチェックしている
　・自身で作った商品をオンラインで販売している

このように人物像を具体的にすることをペルソナ設定と呼びます。
ターゲットの生活や行動を想定することで、「この人ならどのように考えてクリックするだろう」という対策ができるようになります。

２．すぐに理解できるページ

2.1 ファーストビュー

LPは基本的に1つのサービスや商品を訴求するページであるため、
パッと見て「このサービス（商品）のページです」とわかるようなデザインでなければいけません。

特にファーストビューは大切です。
ファーストビュー（FV）というのは名前の通り、LPを開いた時最初に表示される部分です。
呼び方は複数あり、メインビジュアル（MV）やキービジュアル（KV）ということもあります。本記事ではファーストビューで統一します。
ユーザーがファーストビューを見て、「このページは自分に関係無さそうだ」「あまり興味を惹かれない」と考えると離脱されてしまいます。そのため、ファーストビューは非常に重要なポイントです。

ファーストビューに盛り込んだ方がよい内容は以下の通りです。

サービスや商品
「何のページなのか」がわかるようにテキスト、写真、イラストを大きく入れると良いでしょう。

実績
「満足度90％！」「〇万件の実績！」など、信頼性を高めるような情報が数字で表現されているとユーザーが安心しやすくなります。

問い合わせボタン、購入ボタン
ボタンはページ内に複数設置するのが効果的です。
ファーストビューにもボタンを設置することで、機会損失を避ける効果があります。

2.2 理解しやすいページ

ファーストビューが良くても、それ以下の内容が理解しにくければユーザーが離脱しやすくなります。
文章だけではなく、写真、イラスト、レイアウトなどを工夫して飽きさせず理解しやすいページにする必要があります。

３．CVに繋がりやすい構成

CV率を上げるためには、構成がとても重要です。
そして、構成を考えるうえで必要なのは、ユーザーの心境の変化をイメージすることです。

・ファーストビューを見てユーザーはどう感じるか？
・さらに先を見たいと感じるだろうか？
・ユーザーの共感を得られるか？
・このページで問題が解決できると思えるか？
・申し込み、購入までの不安は払拭できているか？
このように、ユーザーの立場になって心境の変化をイメージすることでLPの構成をより良くできるでしょう。

具体的にLPの構成、流れを解説します。

3.1 購買意欲を上げる

購買意欲（ニーズ）はユーザーによってそれぞれです。
「この商品がちょうど欲しかった！」「このサービスを探していた！」というユーザーに当たればラッキーですが、すべてのユーザーのニーズがもともと高いわけではありません。
「なんとなく気になった」くらいのユーザーも取り込んでいくためには、購買意欲を上げる必要があります。（“ニーズ上げ”とも言います。）

人が何かのサービスに加入したり、商品を購入するというのは、「解決したい問題があるから」です。
「自分の生活を向上させたい」「コンプレックスを解消したい」「将来の不安を減らしたい」「仕事の成果を上げたい」など、解決したい問題があるはずなので、その問題が解決できそうだという期待を持たせる構成が良いでしょう。

3.2 説得力を持たせる

「このサービス（商品）は良いものです！」といくら書いてあったとしても、根拠が無ければ信用してもらうのは難しいでしょう。
ユーザーに安心してもらうためにも、サービスや商品に説得力を持たせる必要があります。

具体的には、
・実績を載せる
・権威性を利用する
・口コミを載せる
というのがオススメです。

実績を載せる
「〇万件の導入実績」「Amazon〇〇ランキング No.1」「〇万個の販売実績」「〇〇賞 受賞」など、実績を数字で明示しておくと、「たくさんの人が使っているんだ」と感じられユーザーも安心しやすいでしょう。

権威性を利用する
有名な人物や、社会的地位の高い人物のお墨付きであることを載せておくのも効果が期待できます。
例えば、「大物女優が絶賛しているスキンケア」「有名大学の教授が効果を認めているシステム」などです。

口コミを載せる
口コミをいくつか載せておくのも効果的です。
飲食店を調べる時や、ネットで商品を買う時など、口コミを参考にした経験はありませんか？
やはりユーザーも、実際に利用した人の声が知りたいものです。
あなたの取り扱っているサービスや商品も、口コミを集められるのであれば集めておいた方が良いかもしれません。

注意点
説得力を持たせるための例をいくつか出しましたが、ウソを書いてしまうのは当然NGです。
実績の改ざんなどは法律に触れる場合がありますので、偽りの無い実績を載せましょう。

3.3 不安を解消し、後押しする

ユーザーのニーズが上がったとしても、まだ不安が残っている場合があります。
「問い合わせ後、しつこい営業をされないだろうか」
「効果が無かったらどうしよう」
このような不安が代表的です。
ユーザーの不安を想定しておき、それを解消するための内容を盛り込んでおきましょう。
例えば、「申し込み後のしつこい営業はありません」「効果を感じなければ全額返金致します」「初回無料キャンペーン実施中」などが効果的でしょう。

また、ここで不安が解消できたとしても、「今、申し込む理由（買う理由）」が無いとボタンのクリックまでたどり着かないことがあります。「欲しいとは思うけど、保留にしておこう」という状態ですね。
そのため、後押しするための内容も入れた方が効果的です。
例えば、「〇月〇日までの申し込みで30％OFF！」「先着 50名様限定価格！」などです。
このように、「今申し込んでおかないと（買っておかないと）チャンスを逃してしまうかもしれない」という気持ちがユーザーに生まれた方が、コンバージョンに繋がりやすくなります。

3.4 押しやすいボタン、入力しやすいフォーム

最後の一押しができたとしましょう。
しかし、まだ難関が続きます。
ボタンや入力フォームのデザインが悪いだけでも、コンバージョン率は下がってしまいます。

ボタン
ボタンに書かれている文言によってもクリック率が変わります。
例えば「購入」とだけ書かれたボタンよりも、「〇〇を購入する」と書かれたボタンの方がクリック率が高くなります。

構成がしっかり練られたLPが出来上がっていても、ボタン1つでユーザーを逃してしまっては非常にもったいないことですので、 ボタンのデザインにも注力するべきです。

入力フォーム
資料請求や商品の購入では、ユーザーの情報を入力してもらう必要があります。
この入力フォームが面倒だと感じられてしまうと、ユーザーが離脱する可能性があります。
「こんなに色々入力しないといけないの？」と思われないためにも、
フォームの項目は必要最低限の数にすると良いでしょう。

郵便番号を入力するだけで、住所を途中まで自動入力してくれるフォームを見たことはありませんか？
そのような入力の負担の少ないフォームを導入できるのであれば、ぜひ導入をオススメします。

４．効果検証をして改善する

ここまでは、効果的なLPを作るためのポイントをご紹介してきましたが、「本当に効果が出ているかどうか」を検証することも非常に重要です。
効果が高いと言われているデザインや構成に沿ってLPを作成したとしても、100％上手くいくわけではありません。
サービスや商品、ブランド、ユーザー層などによって、望んだ効果が得られない場合もあるかもしれません。
そこで、効果が出ているかどうかの検証が必要になります。

4.1 A/Bテストを実施する

LPの構成やデザインが効果的かどうかを確かめる方法として、A/Bテストを実施する方法があります。
A/Bテストとは、特定の部分を変更したAパターンとBパターンを用意し、両方の効果を見ることで、より成果の高いパターンを見つけることができるテストです。

例えば、ファーストビューだけに違いを持たせたLPのAパターンとBパターン２種類を用意し、ランダムで表示させます。Aパターンの方がCV率が高ければ、Aパターンのデザインを採用する、という具合です。

このように、ボタンのデザインを変更して検証してみたり、文章を変更してみたりとA/Bテストを繰り返すことでLPの精度を上げていくことができます。

A/Bテストは2パターンを試すテストですが、多くのパターンを同時に試す「多変量テスト」というものも存在します。

4.2 ヒートマップツールを使う

ヒートマップツールと呼ばれるツールを使用するのも効果的です。
これは、ページ上のユーザーの行動を視覚化できるツールです。
ツールにもよりますが例えば、以下のようなことがわかります。
・マウスの動き
・クリック率
・ページ内の特定のエリアの滞在時間
・離脱箇所

このような情報がサーモグラフィーのような色で表されるため、視覚的にもわかりやすいツールです。
ヒートマップツールで見てみたら、クリックを誘導したはずのボタンのクリック率が低かった、ということもあるでしょう。
そのような課題を見つけ出すことで、LPをより効果的なものに改善することができます。

５．まとめ

今回は「効果的なランディングページを作る4つのポイント」というテーマでお話ししました。
改めて重要なポイントは以下の4点です。

1.ターゲットの設定
2.すぐに理解できるページ
3.CVに繋がりやすい構成
4.効果検証をして改善する

ぜひこちらのポイントを頭に入れながら、
効果的なLPを目指して作成してみてください。

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「LP（ランディングページ）の基本的なことを知りたい」
「LP（ランディングページ）を作成する目的を知りたい」
「LP（ランディングページ）のメリット・デメリットが知りたい」

このような方におすすめの記事です。

１．ランディングページ（LP）とは？HPとの違いは？

まず初めに、LP（ランディングページ）とは何かを解説します。
一口に「LP」といっても、広義のLPと狭義のLPがあります。
この違いを知らないと、相手との話が食い違ってしまうかもしれません。
しっかり押さえておきましょう。

1.1広義のランディングページ

広義では、訪問者が最初に開いたページのことを、Landing Page（ランディングページ/LP）と呼びます。
英語でLanding=着地 という意味なので、「着地したページ」ということです。
つまり広義では、最初に開いたページ・入口のページを指すことになり、
検索結果や広告からアクセスすることが多いでしょう。

1.2狭義のランディングページ

次に、狭義のLPについて説明します。
こちらはユーザーのアクションを誘導することに特化した、1枚の縦長のページです。
リスティング広告など、Web広告と組み合わせて運用されることが多いです。
Webマーケティングの話の中で「LP」と言うと、こちらの狭義の意味で使われることがほとんどでしょう。

本記事でもこれ以降、狭義のランディングページ（LP）についてご紹介します。

1.3LPの目的

LPの目的は、効率良くコンバージョン（問い合わせや注文）を獲得することです。
通常のホームページ型のサイトではユーザーが色々なページを回遊するため、
コンバージョンに結び付きにくい場合があります。
そこで、売りたいサービスや商品に合わせて特化したページ（LP）に誘導することで、1つのサービスや商品を集中的にアピールし、コンバージョン率を上げてることができます。

２．LPの特徴について

LPは、いわゆるホームページ型のサイトとは違い、1ページで完結させる作りになっています。
企業理念や会社の詳細を伝える目的ではなくコンバージョンが目的になっている作りのため、貼られているリンクは非常に少なく、問い合わせボタンなど、目的に合わせたリンクだけが限定的に貼られます。

LP全体の構成は、営業マンがトークをするような流れで書かれるため情報量が多く縦長の1ページになることが多いです。
また、通常のホームページ等よりも目を引くデザインを全体に散りばめ、ユーザーを飽きさせずに最後まで読んでもらう工夫がされています。
ホームページ型のサイトと比べてデザインの制約が無いため、自由なデザインで構成できることも特徴です。

３．LPのメリット

LPは効率的にコンバージョンを上げることができるWebページです。
LPを作成する具体的なメリットをいくつか挙げていきます。

3.1離脱者が少ない

LPは1枚で完結するページのため、離脱率が低くなります。
例えばホームページ型のサイトでは様々なメニューが並べられているため、ユーザーは色々なページに飛んで回遊してしまいます。
そのためユーザーにマッチした情報がうまく伝わらなかったり、ユーザーが興味の無いページに飛んで離脱してしまい、コンバージョンに繋がらないケースが多くあります。
こちらの期待通りの動きに誘導するのは困難です。
一方でLPの場合は、ユーザーが知りたいサービスや商品に特化した1枚のページとなっており、余計な情報を掲載しない作りになっていますので、その他のページに移動することが無く離脱率が抑えられます。

3.2情報を理想的な順番で伝えることができる

ユーザーにサービスや商品を購入してもらうためには、適切な順番で情報を提供する必要があります。
ユーザーは何かしらの疑問や不安を抱えており、それらを解消することを望んでいます。
疑問や不安を1つ1つ解消していくような流れのページが効果的です。

例えば次のような流れが代表的です。

「こんなお悩みはありませんか？」
→共感する
「そのお悩みを解決する方法があります」
→興味を持つ
「このようなサービスです」
→欲しくなる
「今なら●％OFF！」「しつこい営業はありません！」
→申し込みボタンを押すまでの後押しをする

LPは、このような効果的な順序でサービスや商品をアピールすることができます。
LPが営業マンや販売員の代わりをしてくれるようなものです。

また、一度作成してしまえばほとんど人手を割く必要が無いため、自動で営業をしてくれるツールとして利用できます。

3.3コンバージョンを獲得しやすい

先述した通り、LPはページの離脱率が低く、ユーザーの興味に合った情報を順序立てて伝えることができます。
そして、余計な情報やメニューボタンも無いため、ユーザーは問い合わせ（または購入）に進むか、ページを閉じるかの2択となります。
選択肢を絞ることでホームページ型のサイトよりもコンバージョンを獲得しやすくなります。
LPのコンバージョン率は、おおよそ3％あれば良いとされています。

3.4効果計測と改善を行いやすい

ホームページ型のサイトでは、ユーザーごとに入り口のページが異なったり、ページの回遊が発生したりするため、効果計測の手間がかかってしまいます。
一方LPの場合は1ページで完結しているため、効果計測が非常にしやすく、改善案が生まれやすいのが特徴です。

４．LPのデメリット

4.1コストがかかる

LPを作成する方法は、大きく分けて3つあります。
・無料ツールを使用する
・自力でデザイン、コーディングをする
・制作会社に依頼する

制作会社に依頼する場合は、ボリュームやデザインによりますが金額相場が20万円～80万円程度となっています。
まとまった金額が掛かりますが、一度作ってしまえばLPの制作に対して毎月費用が掛かるわけではないため、あくまで初期投資となります。
広告を運用してLPへ誘導する場合は、LP制作費とは別に広告費が掛かります。

4.2SEO対策には有効でない

LPは目を引くデザインで制作する必要があるため、テキストをそのままテキストとして打ち込まないことがあります。
テキストに特徴的なフォントを使用したり、装飾をしてデザインを作り、それを画像化して使用することが多くあります。
しかし、画像化されたテキストは検索エンジンのクローラーが認識できないため、画像化したテキストの多いLPは「情報量の少ないサイト」と判断されてしまいSEO対策の面では不利になる恐れがあります。

また、画像の多いページは読み込み速度も遅くなりやすく、低い評価をつけられる可能性があるため、そのような観点からもSEO対策には不向きと言えるでしょう。
純粋な検索からの流入というよりは、広告からの流入に頼る場合が多いです。

4.3サイトの回遊は期待できない

LPは１つのサービスや商品に特化したページのため、不要なリンクを排除した作りになっており、ホームページ等のサイトへの回遊は期待できません。
そのため直帰率が高くなってしまう傾向にあります。

目的が「特定のサービスや商品のコンバージョンを上げる」ということなので、回遊が期待できないことは仕方がありません。
余計な情報やメニューを掲載して離脱されないようにしているからこそ、コンバージョン率を高くできます。

５．LPを作成した後に実施すること

LPを作成した後は、Web広告の運用をしましょう。
まずはリスティング広告に取り組むことがオススメです。
LPとWeb広告は非常に相性が良く、狙ったターゲットにアプローチできるため有効です。
例えば、20代女性向けの商品を売りたいのであれば、リスティング広告の掲載文を20代女性向けに書いたり、バナー画像を20代女性向けの画像にします。
そしてLPの内容自体も、広告の内容と一貫性を持たせることでコンバージョン率を上げます。

ただ、LPは一度作成しても、すぐに必ず効果が出るわけではありません。
サービスや商品がいくら良いものだとしても、アピールするポイントや順序がずれていればコンバージョンには繋がりにくいでしょう。
また、LP自体の作りが良くできていても、広告文やバナー画像の反応が悪ければコンバージョンには繋がりません。
LPや広告を運用するメンバーで話し合い、改善を重ねていく必要があります。

関連記事：
リスティング広告とは？仕組みや広告予算の決め方、運用方法をわかりやすく解説

６．まとめ

いかがでしたか？
今回の内容のポイントをおさらいしましょう。

■LPとは
・着地したページ（Landing Page）のこと。
・コンバージョンに特化した、縦長でデザイン性の高いページが多い。

■LPのメリット
・離脱者が少ない
・情報を理想的な順番で伝えることができる
・コンバージョンを獲得しやすい
・効果計測と改善を行いやすい

■LPのデメリット
・コストがかかる
・SEO対策には有効でない
・サイトの回遊は期待できない

最後に注意点ですが、LPをWeb広告に掲載するにあたって、掲載する媒体ごとのルールが規定されています。（GoogleやYahoo!など。）
一例を挙げると以下の通りです。
・LPに主体者情報をテキストで記載しなければならない
・表現方法が「景品表示法」「薬機法」に違反していない
・成果などを謳う場合、根拠となるデータを示す

また、バナー画像やリスティング広告の文言についても規定があります。
作成後に作り直しにならないよう、各媒体の規定をしっかりと確認したうえで作成すると良いでしょう。

最初から完璧なLPを制作することは難しいと思いますが、少しずつ改善を繰り返していけばコンバージョン率を高くしていけるはずです。ぜひチャレンジしてみてください。

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